「オフィスを持ちたいけど、家賃はできるだけ抑えたい」
「そもそも物理的なオフィスって今の働き方に必要なの？」
こんな悩みを抱えている人は多いはず。実は、オフィスを借りるといっても選択肢はひとつじゃありません。バーチャルオフィスとレンタルオフィスという、似ているようで全然違う2つのサービスがあります。
一見すると「どっちも格安でオフィスを借りられるサービスでしょ？」と思いがちですが、実際には使い勝手や向いている人が大きく違います。
この記事では、バーチャルオフィスとレンタルオフィスを徹底的に比較しながら、それぞれのメリット・デメリット、料金相場、活用シーンをわかりやすく解説していきます。
そもそもバーチャルオフィスってなに？
めちゃくちゃざっくり言うと「住所だけ借りるサービス」です。
実際に作業する机や部屋はついてきません。自宅やカフェで仕事をしていても、外から見たら「東京の一等地に本社がある会社」という風に見せられるのがポイント。
登記に使える住所を確保できるほか、郵便物の受け取り・転送、電話番号の貸与、電話代行、会議室利用などがセットになっていることが多いです。
バーチャルオフィスをひと言で表すと「リアルなオフィスを持たずに、オフィス機能だけを安く使える仕組み」ですね。
レンタルオフィスとは？
レンタルオフィスは、物理的な個室やデスクを月単位で借りられるサービスです。
「机と椅子」「ネット回線」「会議室」「複合機」など、オフィスに必要なものが揃っていることが多く、契約してすぐに仕事が始められるのが特徴。
シェアオフィスやコワーキングスペースと似ているけど、違いは「専用スペースがある」こと。完全個室を借りれば、セキュリティや集中環境もしっかり確保できます。
つまりレンタルオフィスは「場所ごと借りるサービス」。バーチャルオフィスが“機能だけ”なのに対して、レンタルオフィスは“空間そのもの”を借りるイメージです。
2つのサービスの大きな違い
ここでいったん整理してみましょう。
| 項目 | バーチャルオフィス | レンタルオフィス |
|---|---|---|
| 提供されるもの | 住所や電話番号など“機能” | 個室やデスクなど“空間” |
| 月額相場 | 500円〜1万円程度 | 3万〜15万円程度 |
| 作業スペース | なし（会議室のみ） | あり（個室や共用席） |
| 登記 | 可能 | 可能 |
| 向いている人 | コストを抑えたい人、自宅住所を出したくない人 | 毎日出社したい人、集中環境を確保したい人 |
「外からどう見えるか」を重視するならバーチャルオフィス、「中でどう働くか」を重視するならレンタルオフィス、って感じですね。
バーチャルオフィスのメリット・デメリット
メリット
- コストがとにかく安い
バーチャルオフィスの一番の魅力はやっぱり値段。都心のオフィスを借りようと思ったら、家賃だけで月10万円以上なんて当たり前。でもバーチャルオフィスなら、月500円とか1,000円台から使えるプランもあります。
「え、それで住所が持てちゃうの？」と思うかもしれませんが、持てちゃうんです。もちろん追加で郵便転送や電話代行をつければ料金は上がりますが、それでもリアルオフィスを借りるよりは断然お得。 - 都心の住所で信頼感アップ
自宅住所を公開するのって抵抗ありますよね。特に個人事業主やフリーランス、副業の人ならなおさら。
バーチャルオフィスを利用すれば、名刺やWebサイトに「東京都千代田区丸の内〇丁目〜」みたいな住所を載せられるので、相手から見たときの印象がぐっと良くなります。「ちゃんとした会社だな」と思ってもらえるのは大きなメリットです。 - プライバシーが守れる
ネット全盛の時代、自宅住所をネットに出すのはかなりリスク。検索されたらすぐ地図に出てしまうし、最悪突然ピンポンされることも…。
バーチャルオフィスなら、表に出す住所はオフィスのものなのでプライバシーを守れます。 - 柔軟な働き方に合う
在宅ワーク、カフェ、コワーキング、海外ノマド…どこで働いてもOK。バーチャルオフィスを使えば、外から見たときには「東京本社があります」という体裁を整えられるので、働き方の自由度が広がります。
デメリット
- 作業スペースがない
当然ですが、机や椅子は借りられません。あくまで“住所や電話などの機能”を借りるサービスなので、「会社に毎日通って仕事したい」人には不向きです。 - 同じ住所を他の人も使っている
バーチャルオフィスの住所は複数人がシェアしているので、検索すると「同じ住所で何十社もヒット」なんてことも普通にあります。審査が緩いオフィスだと怪しい会社と一緒になってしまうこともあるので、運営元の信頼性は要チェック。 - 銀行口座や審査で追加チェックが入る
銀行や決済サービスによっては、「バーチャルオフィスの住所だと実体があるのか確認させてください」と言われることも。対策として、事業計画書や契約書、Webサイトなどを整えておくと安心です。
レンタルオフィスのメリット・デメリット
メリット
- 作業スペースがある
これは大きい。バーチャルオフィスにはない“机と椅子”がちゃんとあります。個室を借りれば、自分だけの集中できる空間が確保できるし、セキュリティ面も安心。毎日通って働く拠点が欲しい人にはピッタリです。 - 設備が揃っている
ネット回線、コピー機、会議室、受付スタッフなど、オフィスに必要なものはほぼ揃っています。初期投資なしですぐに仕事を始められるのはかなり便利。 - 来客に強い
お客さんを呼ぶときに「カフェで打ち合わせ」だとちょっと印象が弱いですよね。レンタルオフィスなら、ちゃんとした会議室に通せるので信頼感が違います。
デメリット
- 費用が高い
月額3万〜15万くらいが相場。エリアや部屋の広さによってはもっと高額になることも。固定費としてはかなり重たいので、創業初期の企業には負担になるケースが多いです。 - 立地に縛られる
「安いから」と郊外のレンタルオフィスを選ぶと、結局アクセスが不便で使いにくい、なんてことも。立地を優先すると家賃が跳ね上がる…というジレンマがあります。 - 柔軟性がない
「毎日は行かないけど、時々場所が必要」という人にとってはコスパが悪いです。結局あまり使わなくても毎月の家賃は発生するので、利用頻度が低い人には不向きです。
どっちを選ぶべき？
結論としては、何を優先するか次第です。
- コストを最小限にしたい、自宅住所を出したくない → バーチャルオフィス
- 作業環境を確保したい、毎日出社したい → レンタルオフィス
ただし、「両方組み合わせる」という選択肢もアリ。住所はバーチャルオフィスで確保して、普段の作業はコワーキングや自宅、必要に応じてレンタルオフィスや貸し会議室を利用する。これなら柔軟に運用できます。
バーチャルオフィスとレンタルオフィスの料金比較
オフィス選びで一番気になるのって、やっぱりお金の話ですよね。
「結局どっちがいくらかかるの？」というのは多くの人が最初に知りたいポイントです。なのでここはちょっと無駄なくらい細かく解説してみます。
バーチャルオフィスの料金相場
- 住所だけプラン
月額500円〜3,000円くらいが相場。とにかく安く「登記用の住所だけ欲しい」という人向けです。極端に安いサービスだと「住所だけ、他は何もなし」というケースも多いので、郵便転送や電話番号は別料金になります。 - 住所＋郵便転送プラン
月額1,000円〜5,000円くらい。郵便物を受け取って週1回や月2回まとめて転送してくれる仕組みです。頻度を上げたり、即日転送にすると追加料金がかかることが多いです。封書はいいけど大きな荷物はNGとか、転送方法に制限がある場合もあるので要確認。 - 住所＋電話サービス付きプラン
月額3,000円〜12,000円くらい。代表番号（03番号など）を持てて、スタッフが電話に出てくれるプランです。受電数が多いと従量課金になることが多いので、問い合わせが多い業種だと意外にコストがかさむ可能性もあります。 - 会議室利用
基本は従量課金で、30分500円〜数千円程度。都心の一等地や高級感のある会議室だと割高になります。
→ まとめると、「住所だけなら月ワンコインから」「全部盛りで電話代行まで入れると月1万円前後」というのがざっくりしたイメージです。
レンタルオフィスの料金相場
- フリーデスク型
月額2万〜5万円くらい。空いているデスクを自由に使うスタイルです。個室ではないので、セキュリティや集中環境は弱め。スタートアップやフリーランスが最初に使うことも多いです。 - 固定デスク型
月額3万〜8万円くらい。自分専用のデスクが決まっていて、毎回席を確保する必要がありません。荷物も置けるので安定感があります。 - 個室型
月額5万〜15万円くらい。完全に自分専用の空間を持てます。広さや立地によっては20万以上することも。スタートアップが社員を雇ってチームで働くときに選ばれがちです。 - 会議室利用
30分1,000円〜数千円程度。契約プランに月数時間分の無料利用がついていることもあります。
→ レンタルオフィスは「安くても月3万円前後」「個室なら最低5万円はかかる」というのが現実的な水準。立地やブランドによって一気に値段が跳ね上がります。
細かいところまで比べると…
- 初期費用
バーチャルオフィスは「登録料」として数千円〜1万円程度。レンタルオフィスは敷金や保証金が必要な場合があり、数万円〜十数万円かかることもあります。 - 従量課金
バーチャルオフィスは郵便の転送費や電話の超過料金で追加が発生。レンタルオフィスは会議室や複合機の利用で追加が発生。どちらも「基本料金だけ見て契約すると後で高くつく」パターンがあるので注意です。 - 総額イメージ
・バーチャルオフィス → 最低限なら月1,000円台、本格的に使っても月1万円前後
・レンタルオフィス → フリーデスクで月3万円前後、個室だと10万円前後
つまり、単純計算でバーチャルオフィスはレンタルオフィスの1/10〜1/5程度のコストで利用できる、ということですね。
利用シーン別ケーススタディ
1. 起業したてのスタートアップの場合
- バーチャルオフィス派
資金はできるだけプロダクト開発や広告に回したい。だから月1,000円〜1万円程度で住所や電話番号を持てるバーチャルオフィスを選択。登記も問題なくできるし、名刺やWebサイトには「東京の一等地」の住所を堂々と記載できる。スタッフは全員リモートで働いているから、わざわざ部屋を借りる必要はなし。 - レンタルオフィス派
投資家に会うことが多いから、物理的に“ちゃんとしたオフィス”を見せたい。数人のチームで集まって開発することもあるので、個室を借りて集中できる環境を確保。月10万円以上かかるが、「本気度」を伝えるためにオフィスを見せる意味が大きい。
2. フリーランス・副業ワーカーの場合
- バーチャルオフィス派
自宅住所をネットに公開するのは嫌。でも取引先から「住所を教えて」と言われることもある。そんなときバーチャルオフィスなら安心。郵便も転送されるし、電話番号まで持てば信用も増す。作業自体はカフェや自宅で十分なので、場所はいらない。 - レンタルオフィス派
家だと集中できない、カフェだと周りが気になる…そんなタイプはレンタルオフィスの方が合う。固定席や個室を借りれば、自分専用の集中スペースができる。来客や打ち合わせもそのまま部屋で対応できるので楽。
3. EC・物販ビジネスの場合
- バーチャルオフィス派
在庫や発送は外部の倉庫に任せて、住所と問い合わせ対応だけをバーチャルオフィスでカバー。これなら顧客からの信頼も確保できるし、コストも抑えられる。とにかく利益率を上げたいならこちらが有利。 - レンタルオフィス派
商品の撮影や簡単な在庫管理を自分でやりたいなら、スペースがあるレンタルオフィスが便利。倉庫まではいらなくても「モノを置ける場所」があるのは強み。スタッフが少人数なら、個室を事務所兼倉庫にしてしまうのもアリ。
4. 士業（弁護士・税理士・行政書士など）の場合
- バーチャルオフィス派
基本は顧客先に訪問するので、常設のオフィスは必要なし。バーチャルオフィスで「丸の内」「新宿」の住所を持てば信頼感は十分。必要なときだけ会議室を予約して相談対応すればコストも低く済む。 - レンタルオフィス派
来客が多く、相談の場を安定的に確保したい場合はレンタルオフィスの方が便利。常設の個室を借りれば、資料も置けるしセキュリティ面も安心。クライアントも「ちゃんとした事務所がある」と安心してくれる。
5. 採用活動を行う企業の場合
- バーチャルオフィス派
採用活動は主にオンラインで完結。説明会や面接もZoomで実施するので、住所は信用担保のために必要なだけ。必要に応じて会議室を借りれば十分対応可能。 - レンタルオフィス派
応募者を実際にオフィスに呼んで面接したい、働く姿を見せたい、という場合はレンタルオフィスが有利。固定の拠点があることで「安心できる職場環境」を演出できる。
6. 海外在住の日本人起業家の場合
- バーチャルオフィス派
日本法人を運営するには国内住所が必要。でもわざわざオフィスを借りるのは無駄。バーチャルオフィスなら海外にいても日本拠点を維持できる。郵便や電話も代行してくれるから、離れていても問題なし。 - レンタルオフィス派
日本に定期的に帰国して、現地でスタッフと会うことがあるならレンタルオフィスを拠点にした方が便利。帰国時にそのまま仕事や会議ができるのは大きなメリット。
7. 不動産・建築業の小規模法人の場合
- バーチャルオフィス派
実際の仕事は現場で行うので、オフィスはほとんど使わない。住所と電話番号さえあれば十分。バーチャルオフィスで登記して、現場直行直帰のスタイルにした方が効率的。 - レンタルオフィス派
図面や契約書を広げて打ち合わせをすることが多いなら、物理スペースがある方がいい。レンタルオフィスなら、チームでの作業や顧客との打ち合わせにもしっかり対応できる。
よくある質問（Q&A比較編）
Q1. 登記に使えるのはどっち？
→ 両方ともOKです。バーチャルオフィスもレンタルオフィスも、法人登記に使える住所を提供しています。ただしバーチャルオフィスはサービスによって「登記不可」のところもあるので注意。レンタルオフィスは基本的に問題なし。
ポイントは「契約前に登記可能か確認すること」。ここを見落とすと後で住所変更登記が必要になり、余計な費用と手間が発生します。
Q2. 銀行口座の審査に有利なのは？
→ レンタルオフィスの方が通りやすいケースが多いです。やっぱり「実際にオフィスがある＝事業の実体がある」と見てもらいやすいから。
バーチャルオフィスでももちろん銀行口座開設は可能ですが、追加資料を求められることが多いです。事業計画や契約書、Webサイトを整えておけばカバーできます。
Q3. コスト的に安いのは？
→ 圧倒的にバーチャルオフィス。月500円〜1万円程度で済むので、レンタルオフィスの1/10くらいのコストです。
ただし「作業場所も欲しい」なら、結局コワーキングスペースなどを別で契約することになり、総額が上がる可能性も。逆にレンタルオフィスは高いけど「作業場所＋会議室＋住所」全部込みなので、実はコスパがいい人もいます。
Q4. 来客対応はどう違う？
→ バーチャルオフィスは予約制で受付が対応してくれる程度。「担当者は外出中です」と伝えてもらったり、会議室に通してもらったり。
一方レンタルオフィスは常設の受付があることも多く、突然の来客にも対応可能。商談や面接を頻繁にやるならレンタルオフィスの方がスムーズです。
Q5. 郵便物の扱いは？
→ バーチャルオフィスは基本的にスタッフが受け取って転送。転送頻度や方法はサービスごとにバラバラで、追加費用がかかることも多いです。
レンタルオフィスは自分で直接受け取れるのが大きな違い。荷物が多い業種ならレンタルオフィスの方が安心ですね。
Q6. フリーランスや副業に合うのは？
→ これは完全にバーチャルオフィス。コストも安いし、自宅住所を公開せずに済むのが最大のメリット。副業でレンタルオフィスを借りる人はあまりいません。
Q7. チームで働くならどっち？
→ レンタルオフィス一択です。物理的な作業スペースがあるので、数人で集まって仕事をするのに向いています。バーチャルオフィスはチームで使う想定がないので、作業場所は別で探さないといけません。
Q8. 解約のしやすさは？
→ バーチャルオフィスは比較的簡単に解約できます。ただし登記に使っている場合は住所変更登記が必要になり、3万円の登録免許税がかかります。
レンタルオフィスは「最低契約期間」が設定されていることもあり、半年や1年未満で解約すると違約金が発生するケースも。長期契約を前提に考えるなら慎重に。
Q9. 「ちゃんとした会社感」を出せるのは？
→ 正直、レンタルオフィスの方が「リアルな会社感」は出せます。オフィスに来てもらったときに「ここがうちの会社です」と案内できますからね。
ただ最近はバーチャルオフィスも一般的になってきていて、「住所はバーチャル、実際の打ち合わせはカフェやオンライン」という形も珍しくなくなっています。
Q10. 長く使うならどっちが向いてる？
→ これは人によります。
・「事業規模が大きくなる予定がある」 → レンタルオフィスで拠点を固めた方が安心。
・「少人数でフルリモートを続けたい」 → バーチャルオフィスで十分。
途中で切り替えると住所変更登記や引っ越し費用が発生するので、できれば最初の段階で「長く使える形」を考えておくのが理想です。
ありがちな失敗談と回避策
バーチャルオフィス派の失敗談
1. 郵便転送が遅くて大事な書類を逃した
「税務署からの通知が来てたのに、転送が月1回プランだったから期限ギリギリになった…」という声、結構あります。
→ 回避策：契約前に「転送頻度」を確認すること。即日転送やスキャンPDF送付があるサービスを選ぶと安心です。コストは上がるけど、重要書類を逃すリスクに比べたら安い投資です。
2. 銀行口座が開設できなかった
「バーチャルオフィスの住所じゃダメって言われた…」というケースも。正確には「バーチャルオフィスだからNG」ではなく「事業の実体を説明できなかったからNG」なことが多いです。
→ 回避策：事業計画書、契約書、HPなどを準備しておく。銀行が納得できる“実体”をしっかり用意して臨むことが大事です。
3. 電話代行の品質がイマイチだった
「スタッフが社名を噛む」「お客様への対応が素っ気ない」なんて残念なケースも。
→ 回避策：契約前にテストコールをすること。事前にスクリプトを渡せるかどうかも要確認。安さだけで選ばないのがポイントです。
4. 解約で余計な費用が発生した
「短期間で引っ越したら住所変更登記が必要になり、3万円かかった…」という後悔。
→ 回避策：最初から「長く使える住所」を選ぶこと。便利そうだからと安易に契約してしまうと、解約コストが大きくなります。
レンタルオフィス派の失敗談
1. 思ったより家賃が高くついた
「月5万円くらいで済むと思ったら、光熱費や会議室代で10万円超えた…」という声は珍しくありません。
→ 回避策：基本料金だけでなく、オプションや従量課金まで含めた「総額」をシミュレーションしておくこと。
2. 立地が不便で使いにくかった
「安いから郊外を選んだら、結局アクセスが悪くて来客が面倒に…」というパターン。
→ 回避策：値段だけで選ばず、アクセスを最優先する。立地が悪いと結局使わなくなり、無駄な出費になります。
3. 契約期間に縛られて解約できない
「半年以内に解約したら違約金を取られた…」というケースも。
→ 回避策：契約前に「最低契約期間」「違約金の有無」を確認すること。短期利用の予定なら月単位契約できるサービスを選びましょう。
4. オフィスが意外に狭かった
「写真では広そうだったのに、実際は2人でギリギリの広さ…」という不満も多いです。
→ 回避策：必ず現地見学すること。机や椅子のサイズ感、天井の高さ、空調、窓の有無などを実際に体感して判断しましょう。
両方に共通する失敗談
1. サービス内容をちゃんと比較してなかった
「安いと思って契約したけど、必要なサービスが別料金で高くついた」というのは両方でよくある話。
→ 回避策：自分の利用目的（登記？作業？来客？）をはっきりさせ、その目的に合ったプランを選ぶこと。
2. 口コミを調べずに契約した
公式サイトだけを見て契約してしまい、「実際は対応が遅かった」「スタッフの対応が悪かった」と後悔。
→ 回避策：ネットの口コミやレビューをチェックする。特に「郵便転送のスピード」「電話対応の質」「会議室の使い勝手」は実際の利用者の声が参考になります。
こういう失敗談を事前に知っておくと「やっぱり安いからこれにしよう」で即決して後悔、というのを防げます。オフィス選びはサービス内容と自分のスタイルのマッチングが命ですね。
まとめ
バーチャルオフィスとレンタルオフィス。似ているようで実際はまったく違うサービスです。
- バーチャルオフィスは「住所や電話といった機能」を安く借りる仕組み。コストを抑えたい人、自宅住所を出したくない人、フリーランスや副業ワーカーにとってはピッタリ。
- レンタルオフィスは「作業スペースそのもの」を借りる仕組み。毎日出社したい人、チームで働きたい人、来客が多い人には安心感のある選択肢です。
料金だけを見れば圧倒的にバーチャルオフィスが安いですが、「物理的な作業場所がない」という点は見逃せません。逆にレンタルオフィスは高額ですが、「実際に拠点を構えている安心感」を得られます。
つまり、どちらが正解かは人によって違います。
- 起業したてで資金を温存したい → バーチャルオフィス
- チームで毎日集まりたい → レンタルオフィス
- 両方のいいとこ取りをしたい → バーチャルオフィスで住所を確保しつつ、作業はコワーキングやカフェを活用
という使い分けが現実的です。
そして何より大事なのは「自分がどう働きたいか」を考えること。毎日出社したいのか、それとも自由に動きたいのか。来客が多いのか、それともほぼオンラインで完結するのか。そこを見極めれば、自分にとって最適なオフィスの形が自然と見えてきます。
オフィスは単なる「場所」ではなく、事業の信頼を支える「顔」にもなります。
だからこそ、契約前に十分に比較して、自分に合った形を選びましょう。